実践ノウハウ
実践ノウハウ
作成日:2020/10/14
主体性を求める際の注意点



「主体的に働けっていうから、
 自分なりに考えて対応したのに…」

スタッフからこの様な声が聞こえる場合、

問題の本質は、

「スタッフに主体的になってもらうことではない」

かもしれません。


なぜなら、既にスタッフは
自分で考えて働いているからです。

それでも経営者が満足できない原因は他にあります。


例えばある学習塾で、
塾生が問題が分からず悩んでいます。

スタッフのAさんは、
悩んでいる子を見つけ、
自分で対応を考え、
わかりやすくその子に
問題の解き方を教えます。

一方、オーナーは
全く別の対応をします。

悩んでいる子には徹底的に悩ませます。

解き方も教えません。

その子が解き方を見つけるまで、
一切手を貸しません。


どうでしょう?


一見すると、スタッフのAさんは
自分なりに主体的に考えて
行動している様に思えます。

実際に行動もしています。

それなのに、オーナーは不満に思います。


なぜ?


それは、スタッフの「自分なり」が
経営者が期待する「自社なり」の
内容と異なるからです。

こうしたケースは意外とあります。

「主体的に」ということだけが先行してしまい

『 ”何を基準に” 主体的に働くのか』

が決まっていません。


これを決めないと、
個々のスタッフの「自分なり」に従って、

・まとまりなく

・好き勝手に

主体性が発揮されてしまう恐れがあります。


そうではなく、経営をする上では、
あくまで自社の発展に繋がる形で
主体性を発揮してもらいたいですよね。


そのためには、スタッフの主体性発揮の基準を

スタッフ個々の「自分なり」に任せるのではなく、

自社の理念に即した「自社なり」を明確にして

共有することで揃えておく必要があります。


スタッフに主体的に働いてもらうことを望むなら

『自社なりの考え方や行動の基準』

もしっかり言語化しておきましょう。


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